採用にSNSを活用した企業の成功事例5選！媒体別の活用法も解説

2026 1/30

SNS採用を始めたいけれど、どのSNSを使えばいいのか、何を投稿すればいいのか分からないと悩んでいませんか？

たしかに、Instagram、TikTok、X、YouTubeなど選択肢が多く、自社に合った媒体を見極めるのは難しいですよね。

従来の求人媒体では応募者が集まらず、採用コストも高騰している中で、SNS採用に注目が集まっています。

この記事では、採用にSNSを活用した企業の成功事例5選と、各SNS媒体の特徴や活用方法を紹介します。

自社に合ったSNS採用の方法を見つけ、効果的な採用活動を始めたい方は、ぜひ参考にしてください。

採用にSNSを活用した企業の成功事例5選

採用にSNSを活用した企業の成功事例5選を紹介します。

大手企業から中堅企業まで、Instagram、X、TikTokなど異なる媒体を活用し、それぞれ独自の工夫で成果を上げています。

業種や規模が異なる企業の取り組みから、自社でも応用できる施策のヒントを見つけましょう。

サイバーエージェント｜企業理解から選考支援まで幅広い情報発信

引用：CyberAgentInstagramアカウント

株式会社サイバーエージェントは、Instagramで新卒向けの採用アカウントを運用しています。

企業理解を深めるコンテンツから、他社の選考でも役立つ情報まで幅広く発信している点が特徴です。

企業名	株式会社サイバーエージェント
業種	インターネット広告事業、メディア事業
活用媒体	Instagram
施策の特徴	・企業理解コンテンツ・選考支援情報・イベント連動施策

イベント開催時には、応募条件をアカウントのフォローとコンテンツのリポストに設定することで、多くの求職者に情報を届ける仕組みを構築しています。

ハッシュタグも効果的に活用し、求職者が必要な情報を見つけやすい工夫を施している点も参考にできます。

自社でも、求職者が知りたい情報を整理し、段階的に発信する設計を取り入れてみましょう。

テレビ東京｜番組制作の裏側を見せるファン化戦略

株式会社テレビ東京は、X（旧Twitter）で新卒向けの採用アカウントを運用しています。

アナウンス職や事務職のスタッフ募集、インターンシップ情報を中心に、社員の雰囲気が伝わる発信が特徴です。

企業名	株式会社テレビ東京
業種	放送事業
活用媒体	X（旧Twitter）
施策の特徴	・募集情報とインターン告知・エントリーシート作成支援・コミカルな投稿で親近感創出

インターンシップ情報には、新入社員によるエントリーシート作成アドバイスが添えられており、求職者に寄り添う姿勢が伝わります。

投稿画像や文章にコミカルさがあり、思わず最後まで読んでしまう工夫も施されています。

自社でも、社員の人柄や職場の雰囲気を感じられるコンテンツを取り入れてみましょう。

ソフトバンクグループ｜拡散力を活かした認知拡大

ソフトバンク株式会社は、Facebook（Meta）で新卒採用向けのアカウントを開設しています。

社員インタビュー記事や動画を通じて、入社後の姿がイメージできる多角的な情報発信が特徴です。

企業名	ソフトバンク株式会社
業種	通信事業
活用媒体	Facebook（Meta）
施策の特徴	・社員インタビュー・企業理解コンテンツ・社内制度の紹介

業務内容や社内の雰囲気をつかみやすくする工夫として、企業ロゴの由来や社会貢献活動の様子も発信しています。

従業員が利用できる社内制度の紹介もあり、求職者が入社後の働き方を具体的にイメージできる内容です。

自社でも、社員の声や制度を紹介し、求職者が安心して応募できる情報設計を目指しましょう。

DMMグループ｜社員の声で伝えるリアルな働き方

合同会社DMM.comは、YouTubeで採用広報専用のチャンネルを運用しています。

職種ごとに先輩社員へのインタビュー動画を公開し、リアルな働き方を伝えている点が特徴です。

企業名	合同会社DMM.com
業種	総合サービス業
活用媒体	YouTube
施策の特徴	・職種別社員インタビュー・多岐にわたる事業紹介・社風ややりがいの可視化

デザイナーやエンジニア、Webサイト運営など、職種ごとに実際に働く人の様子を動画で配信しています。

社風や仕事のやりがいといった、会社説明会では伝えきれない情報を届けられる点が強みです。

自社でも、社員の生の声を動画で届け、求職者との信頼関係を築く取り組みを始めてみましょう。

大京警備保障｜親近感を生む動画によるバズ創出

@dkykeibi_tokyo

大京警備保障株式会社は、TikTokで採用アカウントを運用しています。

業務に直接関係のないダンスやイラストなどのショート動画を投稿し、親近感を生むことでバズを創出している点が特徴です。

企業名	大京警備保障株式会社
業種	警備業
活用媒体	TikTok
施策の特徴	・エンタメ性のあるショート動画・社内の仲の良さを発信・採用ページへの導線設計

警備会社という業種のイメージを超えた、面白いコンテンツによって人気を博し、フォロワー数を増やしています。

プロフィール画面には採用ページへのリンクを記載し、興味を持った人がスムーズに企業ホームページを訪問できる導線も構築しています。

自社でも、業務内容に縛られず、社内の雰囲気や人柄が伝わるコンテンツで認知拡大を狙ってみましょう。

採用活動にSNSが活用される理由

従来の採用手法だけでは応募者が集まらない、採用コストが高騰しているといった課題を抱えている企業が増えています。

SNS採用が注目される背景を理解し、自社の採用戦略を見直すきっかけにしましょう。

若年層（Z世代）の情報収集の変化

若年層（Z世代）の情報収集手段がSNSに移行しています。

1990年代後半〜2010年代前半生まれの若年層は、SNS利用率が高く、日常的にSNSから情報を得る習慣が定着しているからです。

総務省のデータによると、10代・20代のSNS利用率は採用活動において無視できない水準に達しています。

出典：総務省「SNSの利用率の推移」

若年層は企業の公式サイトよりも、SNS上の「生の声」を信頼する傾向があります。

InstagramやTikTokなどを通じて社員の日常や文化を見せることで、求職者は「自分が働く姿」を具体的にイメージできます。

このように、若年層の情報収集手段がSNSに移行しているため、企業もSNSでの採用活動が欠かせません。

自社の採用ターゲットがどのSNSを日常的に利用しているか、まずは調査から始めてみましょう。

従来の採用手法の限界

求人サイトや人材紹介会社を介して求職者を待つという、従来の「待ち」の採用手法は限界を迎えています。

労働人口の減少、リーチ力の限界、コストの高騰の構造的な問題があるからです。具体的には、以下の課題が顕著になっています。

集団形成の難化	2014年以降は売り手市場が続き、従来の求人媒体では十分な候補者を集められない
潜在層へのアプローチ不足	求人サイトは転職活動中の「顕在層」にしか届かず、優秀な潜在層と出会えない
高額な採用単価	求人広告の掲載料や人材紹介会社への手数料が企業の負担に

従来の採用手法は限界を迎えています。自社の採用単価や応募者数の推移を確認し、現状を把握することから始めましょう。

コスト抑制

SNS採用は、従来の求人媒体に比べて採用コストを抑えられます。

主要なSNS（Instagram、X、TikTok、YouTube）は、アカウントの開設や基本的な投稿を無料で行えるからです。

求人サイトや人材紹介会社では数十万〜数百万円単位の費用がかかりますが、SNSでは広告費や掲載費をかけずに採用活動を開始できます。

企業が自らコンテンツを作成・発信すれば、外部媒体への依存度を下げ、継続的な採用活動を低コストで維持できます。

SNSの拡散力を活用すれば、プロモーション費用をかけずに認知を広げられます。

投稿がユーザーにシェアされて「バズる」ことがあれば、Web広告などの費用をかけずとも、短期間で数万人の求職者に情報を届けることも可能です。

ただし、SNS採用には運用工数などの隠れたコストがあります。

コンテンツの企画、撮影や編集、求職者への返信には時間と労力がかかるため、社内リソースが不足している場合は外部支援の検討も視野に入れましょう。

ミスマッチ防止

SNS採用は、企業のリアルを多角的に伝えることで、入社後のミスマッチを防ぎやすくなります。

従来の求人媒体はテキスト中心の表面的な情報に偏りがちですが、SNSは画像や動画を通じて視覚的に社風や職場環境を伝えられるからです。

InstagramやTikTok、YouTubeでは、実際のオフィス風景や社員同士が交流する姿をありのままに見せられます。

求職者は「自分がそこで働く姿」を具体的にイメージでき、企業のホームページでは伝わりにくい社内の活気や人間関係といった空気感を届けられます。

社員インタビューで仕事のやりがいや苦労、入社前後のギャップを語ることで、情報の透明性が高まり、過度な期待による離脱を防ぐことが可能です。

SNSはコメントやダイレクトメッセージを通じて、求職者と企業が直接やり取りできる点も強みです。

「残業はどのくらい？」といった面接では聞きづらい質問に、SNS上の質問箱などでオープンに回答すれば、不安を事前に解消できます。

自社の魅力を視覚的に伝えるコンテンツの企画から始めてみましょう。

SNSの採用媒体別の特徴

SNS採用の必要性を理解したところで、次に考えるべきは「どのSNSを選ぶか」です。

Instagram、TikTok、X、YouTubeなど、各媒体にはそれぞれ異なる特徴があります。

自社の採用ターゲットに合った媒体を選ぶことで、効率的に求職者へリーチできます。

それぞれの媒体の主な特徴を確認していきましょう。

Instagram

Instagramは、視覚的な訴求力と若年層への強力なリーチ力が特徴です。

写真や動画がメインのプラットフォームであるため、言葉だけでは伝わりにくい職場の雰囲気や企業文化を直感的に伝えられるからです。

オフィスの風景、社員の働く姿、社内イベントなどのビジュアルコンテンツを通じて、求職者が入社後の自分を具体的にイメージしやすくなります。

社員の日常や仕事の裏側をありのままに見せることで、企業のリアルが伝わり、親近感や信頼感を持ってもらえます。

主なユーザー層	10代〜30代（特にZ世代）
得意な表現	写真・動画による視覚的な訴求
主な機能	・フィード投稿（通常投稿）・ストーリーズ（24時間限定）・リール（短尺動画）・インスタライブ（リアルタイム配信）

ストーリーズの質問箱機能を使えば、就活生からの悩みや疑問に双方向で回答できます。

リールでは音楽や効果を使った短尺動画で企業の魅力を伝え、フォロワー外のユーザーにも広く拡散させられます。

自社のオフィス風景や社員の日常を撮影し、まずは週に1回の投稿から始めてみましょう。

TikTok

TikTokは、Z世代への圧倒的なリーチ力と高い拡散力が特徴です。

利用者の中心は10代から20代のZ世代であり、独自のアルゴリズムによってフォロワー数に関わらず動画が関心を持ちそうなユーザーへ次々と表示されるからです。

企業のことを全く知らない潜在層に対しても、トレンドの音楽やハッシュタグの活用により、広範囲に自社の存在を知らせられます。

主なユーザー層	10代〜20代（Z世代中心）
得意な表現	15〜60秒の短尺動画
主な機能	・縦型動画投稿・トレンド音楽の活用・ハッシュタグチャレンジ

15〜60秒の短尺動画を通じて、オフィスの雰囲気、社員同士の仲の良さ、リアルな日常を直感的に伝えられます。

警備業や交通業など、堅いと思われがちな業界でも、親しみやすい動画を発信すれば従来のイメージを劇的に変えられます。

エンターテインメント性の高いコンテンツ（ダンスや面白い企画など）を投稿すれば、企業の中の人の魅力を引き出し、親近感を抱かせられます。

隙間時間に楽しんでいるユーザーに「たまたま見つけてもらう」ことで、将来的な応募者を形成できます。

まずは社員の日常やオフィスの雰囲気を撮影し、トレンド音楽を使った短尺動画の投稿から始めてみましょう。

X（旧Twitter）

X（旧Twitter）は、圧倒的な拡散力と情報のリアルタイム性が特徴です。

リポストやいいね機能により、自社のアカウントをフォローしていないユーザーに対しても、情報が一気に広がる可能性があるからです。

魅力的な動画コンテンツがバズることで、多額の広告費をかけずに企業の知名度を飛躍的に向上させられます。

今すぐ転職を考えていない潜在層の目に留まりやすく、短期間で数万人に自社を知ってもらうチャンスがあります。

主なユーザー層	20代〜40代（若年層中心）
得意な表現	テキスト＋動画・画像の組み合わせ
主な機能	・リポスト（拡散）・リアルタイム投稿・動画投稿

情報の鮮度が重視されるプラットフォームであるため、インターンシップの募集開始、説明会の追加開催など、最新の動きを即座に伝えられます。

採用イベントの様子を動画で実況したり、エントリー受付の開始をリアルタイムで知らせる運用が効果的です。

テキストだけでは伝わりにくい社内の活気や社員同士のやり取りを動画で見せることで、求職者が親近感を持ちやすくなり、社風の理解を深められます。

拡散力が高い分、不適切な発信が瞬く間に広がる炎上のリスクがあるため、投稿前のチェック体制を整えましょう。

YouTube

YouTubeは、圧倒的な情報量と全世代にわたる幅広いリーチ力が特徴です。

長尺の動画コンテンツを投稿できるため、テキストや画像だけでは伝えきれない詳細な情報を発信できるからです。

職場紹介、社員インタビュー、1日の業務の流れなどを映像で表現すれば、求職者が入社後の姿を具体的にイメージしやすくなります。

仕事のやりがいだけではなく、苦労や1日のスケジュールをありのままに見せることで、入社前後のギャップを減らし、定着率の向上につながります。

主なユーザー層	全世代（10〜30代は90%以上が利用）
得意な表現	長尺動画による詳細な情報発信
主な機能	・長尺動画投稿・YouTubeショート（短尺動画）・YouTube Live（ライブ配信）

国内利用者数は約7,000万人以上と多く、年齢層を問わず幅広く利用されています。

10〜30代では90%以上、40〜50代でも80%以上が利用しており、テレビに勝るほどの影響力を持ちます。

まずは社員インタビューや職場紹介など、シンプルな構成の動画から制作を始めてみましょう。

自社に合うプラットフォームをしりたい方は以下の資料も参考にしてください。